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2018年から始める求人サイト構築

2018年から始める求人サイト構築のイメージ

あけましておめでとうございます。年が明けると「今年こそは何か新しいことがしたい!」という気持ちになってきますよね。

当サイトは検索してご覧になられる方が多いのですが、「求人サイトを構築して求人ビジネスをはじめたい!」といった方も多く、情報収集のためにご覧いただけるのではないかと思います。

求人サイトはインターネットを使ったサービス(Webサービス)であり、企業と求職者の人材マッチングを行うという意味では、変化がないビジネスのように思われるかもしれません。

しかし、企業や求職者のニーズは時代とともに変化しています。求人サイト自体はすでに多数存在しているので、ただサイト構築するだけでは誰も利用してくれません。

そこで今回は「2018年から始める求人サイト構築」をテーマに、どんな求人サイトを作れば良いか?について、いくつかそのポイントをご紹介したいと思います。

目次

求人情報は量より質を重視する

多くの求人情報が掲載されているということは求人サイトにとって大きな武器になります。求職者も求人数が多い求人サイトを選ぶ傾向にあるので、より多くの求人情報を揃える必要があるでしょう。

一方で求人数が多ければそれで良いというわけではありません。数が多くなると、どうしても情報に対するチェックが甘くなります。近年では「募集要項と実際の労働実態が違う」といった問題がたびたび指摘されています。

国が運営するハローワークでも年間1万件近い「実態とは違う求人」が登録さされており、たびたび問題視されています。

参考:平成28年度のハローワークにおける求人票の記載内容と実際の労働条件の相違に係る申出等の件数を公表します |報道発表資料|厚生労働省

しかし、これはハローワークだけの問題ではありません。既存の求人サイトでも同じです。求人サイトに実態とは違う求人情報が掲載され、トラブルになるケースが増えているのです。

そこで求人サイトの運営者はどんな求人情報でも掲載するのではなく、求人掲載を希望する企業としっかり意思疎通をはかり、正しい情報を提出してもらうよう努力していく必要があります。

正しい求人情報が増え、適切な人材マッチングが行えることで、求人数が少なくても利用者の信頼を得ることができます。そして、求人掲載の依頼や会員登録の増加にもつながっていことでしょう。

これから求人サイトを構築される方はぜひ「量より質」を意識したサイト運営をしていただければと思います。

企業の詳しい情報を掲載する

求人サイトではこれまで求人に関する情報が重点的に掲載されていました。仕事内容や給与・福利厚生に関する待遇面の説明など、主に募集要項に該当する内容が掲載されています。

一方、企業に関する情報は省かれる傾向にあります。会社名や所在地など会社概要に関する情報は掲載されているものの、どんな社内環境で、どんな人が働いていて、どんなライフスタイルが送れるのか?という情報は少ないです。

企業の詳しい情報を調べるには、その企業のWebサイトを閲覧するか、会社名を検索して自分で調べるしかありません。しかし、それでは二度手間になるため、求人サイトの利用を止めてしまう人もいました。

そこで求人サイトにも企業の詳しい情報を掲載する必要があるのではないでしょうか。会社概要に留まらず、扱っている製品やサービスの紹介、代表者へのインタビューなど企業の実態がわかる情報を掲載します。

企業の情報が充実していくことで、サイトの滞在率も向上し、他所のサイトに逃さないサイト設計が実現できます。そうすることで利用者の満足度も上がり、利用促進につながっていくのではないでしょうか。

業界特化型の求人サイトにする

テレビCMを流しているような大手の求人サイトは、全国・全職種(業種)を対象としています。そうすることで、多くの求人掲載を獲得することができ、利用者も増えます。

しかし、これから求人サイトを構築するなら「業界特化型の求人サイト」をおすすめします。業界特化型とは、美容とか医療とかその業界に属した企業の求人情報だけを扱うサイトです。

ひとつの業界に特化することで、専門的な情報が集まりやすくなり、サイトとして価値を形成しやすくなります。大手の求人サイトより求人数が少なくても利用してくれるようになるでしょう。

また、専門情報があることで検索エンジンでも上位表示しやすくなるので、集客やマーケティングの面からも有利に働きます。作ったばかりの求人サイトでも収益化しやすくなるでしょう。

業界特化型の求人サイトは既にいくつかありますが、まだまだ手薄な業界もあります。ネットビジネスは早い者勝ちなので、参入できる業界を見つければ優位に立つことができるでしょう。

転職支援サービスを行う

求職者に対して直接仕事を斡旋する求人サイトがあります。このようなサービスは“転職エージェント”と呼ばれ、近年増加傾向にある求人ビジネスの形態です。転職エージェントに関しては、以下の記事をご参考ください。

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転職エージェントのように転職相談ができる求人サイトはいくつかあります。しかし、あくまで「仕事の斡旋」が中心であり、履歴書の書き方や応募の仕方、自分にあう仕事を相談できるようなサイトは少ないです。

学生であれば学校の就職課などで相談できますが、社会人の転職になると難しいです。ですので、ネット上で相談ができる転職支援サービスがあれば好まれるのではないでしょうか。

転職支援サービスといっても特別な資格や専門知識は必要ありません。(もちろんあるにこしたことはありませんし、サイト形態によっては必要になることもあるでしょう)

単純に「相談に乗る」だけでも求職者としては頼りになります。Yahoo!知恵袋などのQ&Aサイトでは、よく転職に関する相談が投稿されています。転職相談の需要は高いといえるでしょう。

情報コンテンツを用意する

転職ノウハウや利用ガイドなどの情報コンテンツを用意します。転職ノウハウでは、履歴書の書き方や電話のかけかた、応募の仕方などを画像や文章を使いながらわかりやすく説明します。

このような情報コンテンツは既存の求人サイトでもありますが、ポイントは「業界や雇用形態を分けて説明する」ことです。各業界によって履歴書でのアピールポイントは異なりますし、正社員かアルバイトかでも違いがあります。

それを一緒くたにして「履歴書の書き方」とすれば誤解が生まれる恐れがあります。求人サイトのスタイルにもよりますが、様々な業界や雇用形態を扱うサイトであれば、情報コンテンツも細分化して詳細に説明した方が良いでしょう。

情報コンテンツが充実していることで、検索エンジンやSNSからのアクセスも増えます。ブログを作成して定期的に記事を追加していくのも効果があるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。多くはこれまで運営ブログで触れた内容でもありますが、まとめると「専門性があって詳しい情報が掲載されており、サポートが行き渡っている求人サイト」になるかと思います。

専門性のある求人サイトやコンテンツ・機能が充実している求人サイトはすでにありますが、一方通行にも感じます。求人サイトが伝えたい情報のみ発信し、求職者が求める情報は少ないです。

前回の記事でご紹介した「求人サイト利用調査アンケート」でも、情報のわかりやすさや転職支援・サポートを求める声がありました。これらは求人サイトの規模に関係ない要素ですので、これから始める求人サイトでも取り入れられます。

求人サイト利用調査アンケートを100人に行いました
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求人サイト利用調査アンケートを100人に行いましたのサムネイル

2018年はこれまでより求職者に寄り添える、正しい情報を提供できる求人サイトが求められるのではないでしょうか。そうすることで、新規求人サイトでも選んでもらえるようになると思います。

JOB-PLACEも求人サイト構築を検討される方に選んでいただけるような情報提供・サービス提供ができるように努めていきたいと思います。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

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